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ネットワークホーム｜ 要旨｜参加者略歴｜ネットワークコメンタリ

ダニエル・アルドリッチ

パーデュ大学政治学部助教授。US-Japan Network for the Futureフェロー。

• 2011年5月30日、ニューヨーク・タイムズに掲載された、マーティン・ファクラーと
  ノリミツ・オオニシによる記事「原子力依存性を勧める日本の文化」にて発言。人口
  が少なく税基盤も小さい地域で特に原子力発電が設置され、政府からの補助金が流れ 込む。このため、このような地域の経済は原子力に依存している状態になってしまっ ていると述べた。

• 2011年5月5日、朝日新聞にコメンタリー"A crisis silver lining: Volunteerism, smarter building and open debate." が出版された。東日本大震災は大きな被害をもたらしたが、日本は遅からずとも必ず復帰できることを述べた。

• 2011年4月20日、Journal & Courier Online に掲載された記事 "Disasters strike; Purdue experts have been busy by Eric Weddle," で発言。専門分野を活かし、震災後の日本の社会を分析する。

• 2011年4月10日、Bloomsberg Business and Financial Newsに掲載されたJohn BrinsleyとAki Itoの記事  “McDonald’s Wage for Nuclear Job Shows Japan Towns May Fade” に発言。東日本大震災による、東北地方への経済的大打撃について言及。

• 2011年3月31日、National Public Radioに出版された記事”Public Anger Against Nuclear Power Mounts In Japan” に発言。政府や東京電力は今までなるべく原発に対する国民の批判を控えようとしながら建設したと言及。

• 2011年3月22日MSNBCのビデオThe Last Word with Lawrence O'Donnellでインタビューを受けた。

• 2011年3月20日、ニューヨークタイムズに掲載されたピーター・アップルボーム著の記事Fukushima, Indian Point and Fantasyでは、もしアメリカニューヨーク州のIndian Point原発で福島第一原発事故のような事態が起きた場合、アメリカが今回命じた50kmの避難区域を設定することは非現実的であると批判。このような避難計画は政策要件を満たすために作られたもので、現実的に社会に通用するためのものではないと述べた。

• 2011年3月19日、The New Republic誌に掲載された記事“With a Mighty Hand: The Japanese government’s influential and manipulative role in commercial nuclear power”を担当。なぜ日本は原子力を追求したのか、そしてなぜ原発を危険な海岸沿いに設置したのかを検証。戦後から政府は原発の促進のために企業を操り、また、地域会社や教育等を通して、国民の意見も原発を肯定するものへと変えたと述べた。

• 2011年3月10日、ニューヨークタイムズに掲載されたマイケル・ワインズ著の記事'Too Late' for Some Tsunami Victims to Rebuild in Japanでは、被災地では高齢者が多く、そこに住んでいた若い世代は仙台、東京や大阪で就職してしまったため、今回の震災によりこの地域は経済的に立ち直れず消えてしまう可能性があると述べた。また、原発が地域の主な収入源だったが、それも今回の福島第一原発事故でなくなってしまった。アメリカのハリケーン・カトリーナによる被害の社会的影響にも詳しいアルドリック氏は、津波による被害は海岸沿いにある町の経済状況を長期的に傷つけてしまうと述べた。

• 2011年3月15日、CNBCのビデオJapan Disaster Global Impactでインタビューを受けた。

• 2011年3月14日、WSBTニュースラジオの“Purdue Political Science Professor Daniel Aldrich assesses the current state of Japan in the terrible earthquak e and tsunami aftermath,”でインタビューを受けた。

• 2011年3月14日、the Purdue Exponent誌に掲載されたアリーシャ・ヤダヴ著の記事Purdue professor weighs in on partial nuclear meltdown in Japanで述べた。

• 2011年3月14日、ブルームバーグ・ビジネスウィーク誌に掲載されたジェーソン・クレンフィールドとユリヴ・ヘンバー著の記事“Stricken Japan Reactor Just Passed Probe for Next Decade,”では、今回の福島第一原発事故において、反原発団体の動きが盛んになり、原発の批判が強まっていることを述べた。

• 2011年3月14日、Voice of Americaラジオで、サラ・ウィリアムズ氏の“Special Edition of Our World”で話した。

• 2011年3月14日、Voice of Americaラジオで、ジュリ・アン・マッケロッグ氏の “IAEA: No Indication of Nuclear Reactor Meltdown in Japan,” で、福島第一原発事故はチェルノブイリ事故よりスリーマイル島事故に近いものだと話した。

• 2011年3月11日、インディアナポリス・スター誌でダン・マックフィーリ著の“Indiana Schools track safety of students in Japan,”でインタビューを受けた。多くの高齢者が被災したため、被災地の復興が懸念されることを述べた。

• 2011年3月11日、WLFI１８ニュースのティファニー・ディスモアに、“Professor: quake like atomic weapons,” でインタビューを受ける。 震災当時の状況、そして今後の復興に関して意見を述べた。

• Global Policy Research Instituteで"The Power of People: Social Capital and Post-Disaster Recovery," をオンラインで発表。ハリケーン・カトリーナからの復興を分析。速やかな復興には、社会資本の拡充が重要な役目を果たすと述べた。政府は物的なインフラより、社会インフラの整備を重視するべきだと提言。

• 2010年6月2日、朝日新聞掲載の記事"U.S. Nuclear Renaissance or Still Muddling Through?" を担当。アイダホ州での原発の建設を巡る議論を分析。日本やフランスでの例を挙げ、アメリカの現状や今後の見通しと照らし合わせた。

ジェイムズ・ギャノン

財団法人日本国際交流センター事務局長。U.S.-Japan Network for the Futureフェロー。

• 2010年12月にJCIEが出版した“Reinvigorating U.S.-Japan Policy Dialogue and Study,” の報告書を起草。日米関係の再構築をテーマに調査や対話プロジェクトを行い、本報告書にまとめた。現在、日米政策対話や研究の組織基盤が弱体化しているため、両国の指導者の協力で政策対話・研究の基盤強化が不可欠だと提言。

マリーアリス・ハダード

ウェスリアン大学政治学部助教授。安部フェロー、US-Japan Network for the Futureフェロー。

• 2011年3月19日、The Hartford Courant誌に解説“Readiness Mitigates Japan's Earthquake Aftermath”を掲載。

• 2011年3月18日、Your Public MediaのWhere We Liveでの収録“Where We Live: Japan, One Week Later: What CT residents are doing and can do to help”にてインタビューを受けた。

• 2010年3月30日、朝日新聞に記事“A New Era of Japanese Foreign Policy,”を掲載。日米安全保障条約50年を迎え、日米関係の変化が必然な上、日本が国際社会で積極性を見せる必要があることを述べた。

ケン・ヘイグ

バードカレッジ政治学部助教授。U.S.-Japan Network for the Future フェロー。

• 2010年9月13日、朝日新聞に掲載された記事“Resolve Okinawa Base Dispute? Yes, You, Kan,”を担当。　2010年9月、総裁選が行われる直前に執筆。沖縄米軍基地問題において、管首相と民主党は総裁選からどのような問題に直面するかを解説。

キャスリン・イバタ―アレンス

デポール大学助教授U.S.-Japan Network for the Future フェロー。

• 2011年3月11日、羅府新報に掲載されたグエン村中著の記事 “JA Delegation Safe After Massive Temblor,”では、東北地方太平洋沖地震直後の彼女自身の経験を述べた。Japanese American　Leadership代表団の一人として東京に来ていた。

• 2011年3月11日ラジオ放送局シカゴWLS－TVの番組“ABC7 talks to Chicago prof in Japan as aftershock hits,” でインタビューを受け、ABC7ニュース番組で掲載された。

ジェニファー・ﾘーンド

ダートマス大学助教授。U.S.-Japan Network for the Future フェロー。

• 2010年12月17日、朝日新聞記事“Preparing for North Korean Collapse,”で解説を発表。

• 2010年11月12日、アトランティック誌に掲載された記事"Can the U.S. and Japan Finally Reconcile Over Hiroshima?" を担当。オバマ大統領はなぜ広島に行かなかったか、そしてその日米関係への影響を分析した。

• 2010年10月25日、　Foreign Affairs誌に掲載された記事"The Once and Future Kim," を担当。総書記キム・ジョンイルの後継者に息子キム・ジョンウンが任命された北朝鮮の、今後の安定性について論じた。

• 2010年8月13日アトランティック誌に掲載された記事"Apology Diplomacy at Hiroshima," を担当。ルース駐日大使は広島平和記念式典に参加した。今後、もしオバマ大統領が来日した際に広島に行くとしたら、それはアメリカと日本の両国でどう受けとられるかを思索した。

• 2010年夏、グローバルアジア誌に掲載された記事"Symbolic Gestures: Lessons for East Asia from a Compromise on History in America,"  を担当。日本は歴史上の問題などについて、アジアとより深い和解に至ることは難しいが、和解があれば地域の平和と安定にもつながると述べた。

• 2010年5月6日、朝日新聞に掲載された記事"Virginia's Lessons for East Asia's 'History Problems,'"を担当。内容は同上。

マッシュー （マット）・ マール

フロリダ国際大学社会学部助教授。

U.S.-Japan Network for the Future フェロー。

• 2010年10月8日、マイアミヘラルドに掲載された記事“A Glimmer of Success,” を担当。日米両国の最近の報告によると、両国内で貧困率｛ひんこん りつ｝が高い地域でも、ホームレスの数は減少していることが判明。これは政治からの住宅手当と信頼できる柔軟な社会福祉機関のおかげだと分析。ホームレスへの柔軟かつ全体的なアプローチの成功から、他のプログラムの向上にもつながると述べた。

ミレヤ・ソリス

アメリカン大学助教授。U.S.-Japan Network for the Future フェロー。

• 2010年12月8日、朝日新聞に掲載された解説"G-20 puts Asia in limelight, but Japan in the dark," を担当。G-20で経済的に貢献している日本は、今まで一度も主導的な役割を果たしたことがない。世界的な金融危機の中、日本はG-20に対して経済支援ではなく、別の方法で貢献するべきだと述べた。

ニコラス・セーチェーニ

CSIS日本部副部長兼フェロー、U.S.-Japan Network for the Future フェロー。

• 2011年3月16日、WAMU88.5のThe Diane Rehm Show “The Economic Impact of Japan's Earthquake”でインタビューを受ける。東日本大震災における経済的影響を話した。

• 2010年10月28日、CSISで解説"Last Stop: Yokohama"をオンラインで発表。 2010APECの議題とオバマ大統領の日本への公務を話した。

• 2010年6月2日、CSISで解説"Political Turmoil in Japan,"をオンラインで発表。4年に４人目の総理大臣が辞め、これから日本の政治の現状はどう変わるかを話した。

• 2010年5月25日、CSIS で解説"U.S.-Japan: A Step Closer to Resolving the Impasse over Futenma," をオンラインで発表。米軍普天間飛行場｛べいぐん ふてんま ひこうじょう｝に対する鳩山総理大臣の決断を話した。

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