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日米次世代を担うネットワーク
ダニエル・アルドリッチ
パーデュ大学政治学部助教授。政治学修士号と博士号をハーバード大学から、修士号をカリフォルニア大学バークレー校から、学士号をノースカロライナ大学チャベルヒル校から取得。過去の研究では原発、空港、ダムなど、いわゆる「迷惑施設」において国家機関が市民社会とどう関わるかを分析した。最近の研究では、災害復興において近隣・地域コミュニティの果たす役割を探っている。日本では財務省、東京大学社会科学研究所、インドではタタ社会科学研究所、フランスではパリ政治学院の各所にて研究を重ねた。これまで、Sight Fights （Cornell University Press, 2008 and 2010）［同著の日本語版が世界思想社から出版予定］、Building Resilience （シカゴ大学出版会から出版予定）の２冊を著し、15本の査読論文と多数の一般向け論説や記事を刊行。国際交流基金日米センター/米国社会科学研究評議会（安倍フェロー）、IIEフルブライト財団、アメリカ国立科学財団、ハーバード大学ライシャワー研究所、ウェザーヘッド国際問題研究所、ハーバード大学欧州研究センター等から研究助成を得ている。
ジェームス・ギャノン
米国法人国際交流センター（JCIE）事務局長。２００１年のＪＣＩＥ参画以前は、国際協力銀行ニューヨーク事務所にてマクロ経済および政治関連の研究を行う。コロンビア大学ドナルド・キーン日本文化センターでの勤務やJETプログラムに参加し日本の中学校で２年間日本語教師等を経験。愛媛大学で戦後経済史に関して研究し、ノートルダム大学から学士号、コロンビア大学の国際公共政策大学院から修士号取得。米国および日本の出版物に国際関係に関する記事を執筆。
マリーアリス・ハダード
ウェスリアン大学政治学部助教授。ハーバードアカデミー、メロン財団、フルブライト奨学金、全米人文科学基金、東南アジア研究所、国際交流基金等から研究奨励金を授与。著書にPolitics and Volunteering in Japan: A Global Perspective（Cambridge, 2007）がある。Comparative Political Studies、 Nonprofit and Voluntary Sector Quarterly、Journal of Asian Studies等のジャーナルにも寄稿。現在は日本の民主化について執筆中。アマースト大学から学士号、ワシントン大学から政治学修士号および博士号を取得。
ケン・ヘイグ
バード(Bard)大学政治学部助教授。ハーバード大学歴史学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校にて修士号、博士号取得。日本では慶應義塾大学、北海道大学、小樽商科大学で、フルブライトや日本学術振興会の研究員として滞在経験有り。現在の研究分野は日本や東アジアの少子高齢化対策。最近の著書・論文としては共著Handbook of Japanese Politics(Routledge, 2011) の日本の移民・外国人労働者政策についての章等。
ルウェリン・ヒューズ
ジョージワシントン大学エリオットスクール国際関係学部助教授。研究テーマは国際・比較政治経済。東アジアの国際関係、日本政治に関する著書を出版。それ以前はハーバード大学ケネディースクールのConsortium for Energy Policy Researchにて研究員を務めた。｛みんかん｝１９９７年から２００１年には小沢一郎元民主党代表の国際関連業務担当助手兼通訳を務め、またエネルギー、通信、小売、宇宙航空関連の各企業に、政府対応・ＰＲに関するアドバイス提供を行うなど、日本にて民間、公的分野にわたる幅広い就業経験を持つ。マサチューセッツ工科大学から博士号、東京大学から修士号、メルボルン大学（オーストラリア）から学士号を取得。
キャサリン・イバタ＝アレンズ
デポール（DePaul）大学政治学部准教授。専門は、国際政治経済学、比較政治経済学、アントレプレナーシップ政策、ハイテクノロジー関連政策、日本における政治経済など。近年では、社会ネットワーク分析とGISの手法を活用して、日本と米国の生命科学（バイオテクノロジーや医療機器など）分野に注力する地域の実態を明らかにする研究を実施。
東京大学の先端科学技術研究センター（RCAST）のフルブライトフェローとして博士論文に向けた研究を行い、2001年ノースウエスタン大学で国際政治経済の博士号を取得。その後東京大学先端経済工学研究センター(AEE)のJSPSポストドクトラルフェロー、アルフレッド・P・スローン財団/米国社会科学研究評議会（SSRC）プログラムフェロー、国際交流基金日米センター/米国社会科学研究評議会の安倍フェロー、ワシントンD.Cの戦略国際問題研究所(CSIS)のJapan Policy フェローなど様々
なフェローシップを授与。また国際的なアントレプレナーシップとイノベーション政策に関する業績でスローン財団産業研究所助成金を受給。２００９年～２０１０年には「日米における起業家精神を助長するための国・地方レベルでの経済革新政策」という研究で、フルブライト・ニュー・センチュリー・スカラーに選出され、立命館大学にて客員研究員を務める。主要著書として、Clustering to Win: Firms, Regional and National Strategies in Life Science EntrepreneurshipやInnovation and Entrepreneurship in Japan: Politics, Organizations and High Technology Firms (Cambridge University Press, 2005）がある。Enterprise and SocietyやJournal of Asian Business and Managementなどのジャーナルで、企業定着とアントレプレナーのビジネスネットワークについて発表。
ジェニファー・リンド
ダートマスカレッジ政治学部助教授。
著書に、国際的な和解における戦争記憶の影響を考察したSorry States: Apologies in International Politics（Cornell University Press, 2008）がある。International SecurityやSecurity Studies等の専門ジャーナルをはじめ、幅広い読者向けにThe AtlanticやForeign Affairs等の雑誌にも記事を寄稿。
RAND研究所、国防総省の長官室アドバイザーを務め、日本での就業経験もあり。
現在の研究テーマは北朝鮮統治体制のレジリエンス、北朝鮮体制崩壊の際の米軍の軍事作戦、エネルギーをめぐる競争とその東アジアへの影響について。
マサチューセッツ工科大学より博士号、カリフォルニア大学サンディエゴ校より修士号、カリフォル二ア大学バークレー校より学士号を取得。
フィリップ リプシイ
スタンフォード大学政治学部助教授、ショーレンスタイン・アジア太平洋研究センターフェロー。２００１年スタンフォード大学にて学士号（経済学、政治学）、２００２年同大学大学院にて修士号取得（国際政策学）。その後２００８年ハーバード大学より博士号（政治学）。専門分野は日米関係、アジア地域の国際関係と政治経済、国際関係理論。２００５年ＲＡＮＤ研究所サマーフェロー。２００７年、日本国外務省と国際交流基金共催の「米国若手指導者ネットワークプログラム」に参加。２００９年、戦略国際問題研究所（CSIS）ジャパンポリシーフェロー。アメリカ人の父と日本人の母を持ち、高校卒業までは東京のアメリカンスクール・イン・ジャパン（ASIJ）に在籍していた。
マーク・マーニィン
米国連邦議会調査局（CRS）のアジア地域専門官。アメリカと東アジアの関係、特に日本、韓国、北朝鮮、ベトナムを専門領域とする。東南アジアにおけるテロリズムの進化、アジアにおける安全保障の緊張への環境的要因等を調査。２００６年から２００８年までCRSアジア部長を務め、東アジア、東南アジア、南アジアおよびオーストラリアや太平洋諸島の研究を推進した。
ベトナムや韓国に関する記事の執筆、東アジアや国際関係に関するティーチング、企業のビジネス・コンサルタント等を行う。３年間の日本滞在経験あり。タフツ大学フレッチャースクールより博士号取得。
マッシュー・マール
フロリダ国際大学グローバル・社会文化学部助教授。研究テーマは東京やロサンゼルスにおけるホームレス状況がなくなる過程、日米の貧困問題等への多層面からの社会的分析。
高校時代から日本語を勉強し始め、１９９３年ノートルダム大学より学士号取得。その後名古屋で日本語と日本文化を学ぶ。１９９７年にハワード大学より修士号取得するとともに、コミュニティー組織において東京とロサンゼルスのホームレス問題を調査。
２００７年にカリフォルニア大学ロサンゼルス校より博士号取得。
シェリー・Ｌ．マーティン
コーネル大学政治学科および同大学フェミニズムジェンダーセクシュアリティ研究プログラムの共同任命准教授。プリンストン大学政治学科を卒業し、ミシガン大学大学院で博士号（政治学）を取得。専門分野は、大衆政治参加、世論、選挙機関、政治的社会化、日本とアメリカにおけるジェンダーと政治。ジェンダー、党派心の減少などと政治的疎外感の広がりとの関係に関する研究は、学術論文としてSocial Science Japan Journalや Journal of Women, Politics & Policy等に掲載され、共編著のDemocratic Reform in Japan: Assessing the ImpactはLynne Rienner Publishersから2008年に出版された。近刊書のPopular Democracy in Japan: How Gender and Community are Changing Modern Electoral PoliticsはCornell University Pressから2011年3月出版予定。このたび全米人文科学基金から日本社会科学先端研究助成を受け、生涯学習プログラムと、成熟した民主主義国家における政治参加との関係に関する考察を行う予定。
ロバート・ペッカネン
ワシントン大学ヘンリー・M・ジャクソン国際研究大学院准教授。2002年にハーバード大学で政治学博士号取得。日本の政治状況についての記事を、アメリカン・ポリティカル・サイエンス・レビューなど各国の学術誌に発表。2005年度安倍フェローとして日本、イタリア、ニュージーランドの選挙制度改革の効果を研究。日本の市民社会に関する書籍であるJapan's Dual Civil Society: Members Without Advocates (スタンフォード大学プレス刊、２００６年)で大平正芳記念賞（２００８年）、日本ＮＰＯ学会の研究奨励賞（２００７年）を受賞。同書はジャパン・タイムズ紙の２００６年度の「アジアに関するベストの本」の一冊にも選ばれ、日本語訳「日本における市民社会の二重構造−政策提言なきメンバー達」（木鐸社）は2008年に刊行された。共著の「現代日本の自治会／町内会」が２００９年に出版され、日本ＮＰＯ学会にて優秀賞受賞（２０１０年）。また共著のThe Rise and Fall of Japan’s LDP: Political Parties as Institutions (Cornell University Press)を２０１０年に出版。現在co-Principal Investigatorとして３年間の米国科学財団のプロジェクトで、日米を含めて９カ国の選挙制度、政党の候補者の選択、議会組織を研究している。日本の国会議員５０人以上にインタビューした経験を持つ一方、自身もＰＢＳ、クリスチャン・サイエンス・モニター紙、ＵＳＡトゥデー、朝日新聞などの取材を受ける。
清水薫（清水かおる）
コロンビア大学政治学部、ウェザーヘッド東アジア研究所助教授。スタンフォード大学政治学博士。専攻は比較政治学、政治経済学。日本における研究テーマは地方分権と地域財政、金融問題。その他中国の産業構造、地域経済と政治に関する研究も手がけている。日本では以前学習院大学客員研究員、独立行政法人経済産業研究所リサーチフェロー。２００９-２０１０、ハーバード大学日米関係プログラムにてリサーチフェロー。
ミレヤ・ソーリス
アメリカン大学国際サービス学部准教授。１９９８年ハーバード大学より博士号取得。専門は国際政治経済学、日本の政治経済、東アジアの地域統合、貿易政策。これまでに全米人文科学基金、日米友好基金、国際交流基金日米センター/米国社会科学研究評議会（安倍フェロー）から日本についての研究フェローシップを受給。
著書にBanking on Multinationals: Public Credit and the Export of Japanese Sunset Industries(Stanford University Press, 2004)、共著にCompetitive Regionalism: FTA Diffusion in the Asia-Pacific (Palgrave Macmillan, 2009)［日本語版：『アジア太平洋のFTA 競争』(勁草書房、 2010)］、Cross-Regional Trade Agreements: Understanding Fragmented Regionalism in East Asia(Springer, 2008)がある。1999年には日墨FTAに関するメキシコ経済省のアドバイサーを務めた。
ニコラス・セーチェーニ
2005年12月よりCSIS日本部副部長兼フェロー。日本部の研究アジェンダの検討を始め、日米関係の研究、出版物の発行、部全体の管理を主に担当。CSIS以前は、フジテレビ・ワシントン支局のニュース・プロデューサーとして、米国の外交政策を担当し、2000年および2004年の大統領選挙、9.11同時多発テロ、アフガニスタン戦争やイラク戦争などの事件を取材。先進主要8カ国首脳会議やアジア・太平洋経済協力会議（APEC）など、ブッシュ大統領の諸外国訪問を10回にわたり同行取材。2000年、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）ライシャワーセンターにて、日米関係の年次概括の編集長を務め、1994年から1998年まで、国際交流基金日米センターのプログラム・アソシエイトとして、30以上の東アジア問題に関する政策研究プロジェクトを管理。2000年、ジョンズ・ホプキンス大学SAISより国際関係論修士号（国際経済、日本研究）を、また1994年に、コネチカット・カレッジよりアジア研究の学士号をそれぞれ取得。
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